以前、記者から異業種・異職種に転職すると、ほぼ100%年収はダウンするとお伝えしました（⇨「記者の転職、年収は…面接で希望年収を聞かれたらどう答えるべきか？」）。記者に限らず未経験の分野に転じると収入の一時的な減少は避けられません。では、その先は果たしてどうなるのか？ マスコミにいた頃のような待遇を得ることができるのか？ 皆さんも大変気になるところだと思いますので、今回は私の事例を参考までに紹介しましょう！
給与明細を見て崩れ落ちる奥さん…
私が新聞社に所属していた頃の記憶では、たしか朝日・読売・日経が30歳で年収800万円前後、毎日・産経がその7掛けと言われていました（部署にもよります）。
またキー局や大手出版社では朝・読・日経を上回るでしょう。
対して私が推奨している事業会社の広報に転職する場合、ものすごくざっくり言って30歳で年収500万円見当。
多い人で300万円以上、少ない人でも数十万円はダウンする計算で、将来性でもワーク・ライフバランスでも何でもよいのですが、ここを前向きな投資と捉えられないと転職そのものに躊躇してしまうことでしょう。
確かに一時的とはいえ、年収が下がるのはマジできついです…。
奥さんが給与明細を見て膝から崩れ落ちるし、小遣いは減るし、場合によっては郊外に引っ越しだし、クルマを手放す必要も出てくるかもしれません。
もしかしたら今は違うのかもしれませんが、マスコミ業界は待遇が結構良い（良かった？）だけに、足を踏み出すのが怖くなってしまうかもしれません。
30代後半頃には年収1,000万円弱に
でも大丈夫です！
東証一部（現プライム）に上場しているまずまずの会社に入れれば、給与は順調に上がっていくことが多いですし、それぐらいの会社であれば当サイトを参考にして転職活動していただければ、まずどこかしらには引っ掛かるはずです。
また仮に最初の転職先の給与水準が低かったとしても、そこで何年か経験を積み、再度転職するという選択肢もあります。
一般的な事業会社でキャリアをしっかりと築ければ、転職のしやすさは記者からの時とは比べものにならないぐらい楽になりますからね。
だからマスコミに在籍していれば得られたであろう、例えば年収1,000万円ぐらいまでだったら、やり方次第で達成できる可能性は十分に高いでしょう（1,500万円以上になるとさすがに限られるかな？）。
もっとも一般論で「大丈夫」と言っても説得力に欠けるでしょうから、私の収入の状況も参考までにお伝えすると、残業代やボーナスによっても上下するのですが、30代後半の頃に年収1,000万円弱という感じでした。
さらに福利厚生も充実しているので出ていく額も抑えられ、税金や社会保険料の高さに腹立たしさを感じながらも、生活が苦しいという印象はこの頃には完全になくなりました。
残業も月平均で15時間もいってなかったと思いますので、ワーク・ライフバランスを考えれば、まずまずの満足度かなという感じです（もちろん残業して頑張ればもっと稼げたのでしょうが…。また当然ストレスだって普通にあります）。
私の場合は前述のように戦略的に複数回の転職を経ているのですが、上手くいく人は1回の転職で十分にこれぐらいの待遇を狙っていけると思いますので、ぜひ頑張ってみてください。
能力より業界・会社選びこそ重要
何だか嫌味でエラソーな書き方になってしまいましたが（自分の収入を書くって難しいっすね…）、よく言われるように東京圏で暮らす場合は決して楽な生活が送れるほどの収入ではありません。
ウチは奥さんも働いているので世帯年収はもうちょっと多くなりますが、普段の生活ではユニクロや安売りスーパーがデフォルトで、たまにちょっとした贅沢ができるかなというぐらいです（回転寿司でトロの皿を取ったり、コストコで衝動買いしたりとか）。
また年収を上げられたのは私の能力が特に高かったからではないかという疑問も（ひょっとしたら）あるかもしれませんが、断じてそんなことはありません。
私の社会人としての偏差値は50あるかなという感じで、とりあえず会社に所属して最低限のやることはやっていますが、段取りはあくまで悪く、マルチタスクもできず（指示は一つずつください…）、揉めた上司・同僚は数知れず、最低評価2回、始末書1回と、まぁこれ以上は自慢にならないのでやめておきましょう。
世の中ではスキルアップに向けて熱心な方が多いですが、給料はスキルの有無より稼げる業界・会社か否かということである程度決まってしまうので、能力よりも業界・会社を選ぶ目の方が重要です。
特に広報をはじめとする管理部門は会社が違ってもやることはそう違わないので、できるだけ平均年収が高い会社に入った方がコストパフォーマンスは良くなります。
長々と書いてきましたが、結論としては、年収1,000万円ぐらいであればやり方次第で十分可能であり、それは決して贅沢をできる額ではないものの、安定した生活を送ることはできるということですね。
年収ダウンが気になる人はぜひ前向きな投資と捉え、転職に挑戦してみてください！
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