マスコミからの転職

このところ著名なマスコミ関係者の退職が相次いでいます。少し前には日銀キャップを務めていた日本経済新聞の後藤達也記者が退職し、最近ではテレビ東京の高橋弘樹プロデューサーがYou Tuberに転身すると報じられています。

前回、退職交渉で「退職そのものの交渉」はしないことを解説しました。退職交渉は難しくはないものの、こじらせてしまうと円満退職の実現が覚束ないばかりか、新しい職場に影響を及ぼす可能性も。そんなことにならないようにしっかりと手続きを踏んでいきましょう。

退職に向けて佳境に入ってきました。転職先への入社日を決めたら、退職交渉に臨まなければなりません。日本人は物事を途中でやめることに罪悪感を持ちがちなので、退職を会社に申し出るのが憂鬱なのは仕方のないこと。それでは退職交渉について解説していきます！

一次面接を通過すると、選考が短い企業では次は役員面接、すなわち「最終面接」となります。ここまで来ると嬉しさの反面、現実的な不安もまた襲ってくるものです。そう、転職が目の前に迫ってきた今、長年慣れ親しんだマスコミを離れ、一般企業でやっていけるのか一抹の不安がよぎるのです。

前回、新聞記者の転職先として「事業会社の広報」がオススメとお伝えしました。とはいえ事業会社と一口に言っても、その規模や業種はさまざまです。ではどのあたりの企業に狙いを定めたらよいのでしょうか。そこには日本の労働市場とは切っても切り離せない「年齢」が大きく関係してきます。

転職エージェントとの面談が終わると、求人票を前に「どこに応募しようか」と頭をひねることになります。ここまで転職したい一心で書類をつくり、面談に臨んできた皆さんも、応募の前に一度立ち止まって、マスコミ出身者がどのあたりに転職できるのかを考えておきましょう。

転職エージェントとの面談はキャリアアドバイザーの進行でスムーズに進むかと思います。ただ以前ご説明したように、彼らはいわば求人企業側のエージェント。また転職のプロとはいっても人材紹介会社の「サラリーマン」に過ぎないことも事実です。このあたりを踏まえながら、いくつか面談のポイントを解説していきます。