退職交渉なんて簡単だ!鍵は「退職の交渉」なんてしないこと③

入社準備
スポンサーリンク

直属上司との退職交渉を乗り越えれば、最大の関門は突破したと考えてよいでしょう(⇨「退職交渉なんて簡単だ!鍵は「退職の交渉」なんてしないこと②」)。続いて所属長との面談を行い、最後は引き継ぎや有休取得を含めた退職に向けた細々としたことを詰めていきます。この段階になると退職願の提出も求められ、退職はいよいよと現実のものになります。頑張ってください!

スポンサーリンク

もしこじれそうなら日を改めて

マスコミからの転職を支援する「プレスゲート」
マスコミ関係者向け転職支援・相談・コンサルティングを展開する「プレスゲート」です。新聞、出版、放送関係者で異業種・異職種への転職をお考えの方は、ぜひお気軽にご連絡ください。

直属上司との退職交渉はいかがでしたか?

大変だったとは思いますが、ブラック企業でもない限り、上司側も部下から退職の申し出があることなんてそう多くはないはずですので、慣れていないのはお互い様です。

もし向こうが感情的になって「退職など認めない」と意固地になってしまったら、無理にその日に押し切らず、翌日に再度申し出ましょう。

「一晩改めて考えましたが、結論は変わりません」と伝えれば、さすがに上司だってそれ以上は引き止められないはずです。

また前回の記事でお伝えし忘れてしまいましたが、この段階でも退職希望日は伝えておきましょう。

実際には後述する所属長のヒアリング(面談)で退職が最終確定することが多いと思われますが、引き継ぎなどの実務面で大きな影響を受けるのは直属の上司なので、早めに打診しておくことに越したことはありません(もちろん向こうからも聞かれるでしょうけど)。

さて直属上司との話し合いが終わればボールは会社側に移りますので、私たちはしばらく待ちの状態になります。

ただ退職する旨は上司から発表があるまで同僚にも黙っておきましょう。

この手の話はあっという間に広がりますし、直属上司との話し合いが終わったと言っても、まだこの段階では退職願も出していないので、いたずらに波風を立ててはいけません。

多分に形式的な所属長との面談

この後の動きは会社によって異なるかもしれませんが、私が複数社で経験した流れでは、直属上司から所属長(部長、局長クラス)に報告が上がり、彼らとも面談することになりました。

形としてはヒアリングというか慰留というか「直属上司から話は聞いたが、もう一度改めて意向を聞かせてくれないか」のような感じで、形式だけとまでは言いませんが、激しい引き止めのような感じはありませんでした。

新たなキャリアに向けて退職する意向であることや、既に次の就職先も決まっていることを淡々と説明し、向こうからも少し質問はありましたが、基本的には退職希望日を含めて素直に聞き入れてもらえたように記憶しています(引き止めるまでの人材ではなかったのかもしれません)

私の場合はこの面談で退職が承諾というか確定されたようで、その後、退職願を提出するよう指示があったほか、管理部門から退職に向けた諸手続きの案内が来るようになりました。

無事話し合いが終わったことに安堵するとともに、所属長面談のあたりからは半分社外の人間に対するヨソヨソしさを感じるようになり、「あぁこうやって組織から離れていくんだな」としみじみ感じました(すぐに忘れるんですけどね)。

有休取得に向けたスタンスは?

この後は退職希望日を踏まえ、直属上司と引き継ぎや有休取得に関する調整を進めていくことになりますが、私はこの時点で上司側から有休の残日数を知らされ、最終出社日を提案されました(つまり退職希望日から逆算して、ほとんど有休消化できるスケジュールを組んでくれたということ)。

ちょっとこの例を一般化するのはどうかなとも思うのですが、会社側も辞めると分かっている社員に長居されるメリットはないので(お互いに気まずいですし)、退職日ギリギリまで出社させられるようなケースは少ないように感じます。

ただ、私は基本的に有休はきちんと取得して英気を養って新しい勤務先に行くべきだと考えていますが、スタンスとしては「何が何でも有休を全消化してやる」と意気込むのではなく「可能な範囲で取得したい」という程度にとどめた方が望ましいようにも思っています。

労働者の権利という点はもちろん承知していますが、円満退職に向けて折れるときには折れ、もし忙しい時期にバッティングして有休消化が難しい場合には、無理に要求を押し通さず、最後のご奉公として協力してあげましょう。

その代わりと言ってはなんですが、退職希望日は絶対に後ろ倒しを避けるようにします。

こちら側も誠実に2カ月前に退職を申し出ているわけですから、スケジュール的に無理を言っているわけではありませんし、確定した入社日をずらしては新しい職場にも迷惑がかかりますからね。

退職願はフォーマットそのままで!?

最後に退職願と引き継ぎについて触れておきます。

退職願の書き方やフォーマットはウェブサイトで検索すればすぐに出てきますので、それを参考に書き上げましょう。

ただの手続き上の書類ですから、積年の想いをしたためる必要などはなく、何だったら文章をほぼ丸写しでも構いません。

なお「退職願」と「退職届」は法的に違いがあり、退職願の方は会社に願い出るもので(撤回可)、退職届の方は通告する形式(撤回不可)らしいですが、私は「退職願」で進めてきました。

いちおう退職願の方が円満らしい(?)ことと、万一の場合に撤回できるかなとの下心からですが、まぁ無難にいきたいのであれば「退職願」で問題ないでしょう。

書き上げたら早めに直属上司に提出し、会社側の諸手続きを迅速に進めてもらうようにします。

続いて引き継ぎですが、上司から部署内に退職の旨が報告され、後任者が決まるまでは資料整理にとどめておき、正式にアナウンスがなされてから、上司の指示を仰ぎながら進めるようにします。

とはいえ新聞記者は個人商店的な色合いが濃いため、担当の取材先の挨拶まわりぐらいしか実のところないかもしれません(だから退職スケジュールを組みやすいということもありますね)。

それでも引き継ぐべき内容があればそれをまとめ、後任者が後輩であればしっかりと指導もし、退職後に連絡が来るような事態は防ぐように努めましょう。

せっかくここまで上手くいったのですから、同僚、後輩からの心証を悪くすることなく、後を濁さずに。

それでは退職交渉お疲れ様でした!

コメント

タイトルとURLをコピーしました