新聞記者の転職相談室

新聞記者出身でも一般企業で問題なく勤まるので、異業種への転職に必要以上に悩む必要はありません。とはいえ複数回の転職を経験した私から見ても、マスコミとカタギの業界では色々と勝手が異なるのもまた事実。今回は私が感じた諸々のギャップをご紹介します。

もう下火になってきましたが、少し前までのいわゆるジャニーズ事務所に関する一連の報道は、それまでの自分たちの姿勢を脇に置いて、水に落ちた犬を叩くがごとく、大変醜いものでした。普通の感覚ではあんな手のひら返しは恥ずかしくてできないものですが、まぁフツーじゃない人が業界に多いということなのでしょう。

このところ著名なマスコミ関係者の退職が相次いでいます。少し前には日銀キャップを務めていた日本経済新聞の後藤達也記者が退職し、最近ではテレビ東京の高橋弘樹プロデューサーがYou Tuberに転身すると報じられています。

直属上司との退職交渉を乗り越えれば、最大の関門は突破したと考えてよいでしょう。続いて所属長との面談を行い、最後は引き継ぎや有休取得を含めた退職に向けた細々としたことを詰めていきます。この段階になると退職はいよいよと現実のものになります。

前回、退職交渉で「退職そのものの交渉」はしないことを解説しました。今回はより実践的な進め方について考察していきましょう。退職交渉は難しくはないものの、こじらせると円満退職や新しい職場にも悪影響を及ぼしかねません。しっかりと手続きを踏んでいきましょう。

内定先への入社に向けたスケジュールを決めたら、退職交渉に臨まなければなりません。日本人は物事を途中でやめることに罪悪感を持ちがちなので、退職する旨を会社に申し出るのが憂鬱なのは多少仕方のないこと。とはいえ必要以上に恐れることもありません。

内定を得て喜んだのも束の間、十分な検討を経て転職を決断した後は、退職から入社に向けて様々な手続きを進めていかなければなりません。ここをこじらせると円満退職ができなくなったり、新しい職場に迷惑がかかったりしますから、慎重に事を運んでいきましょう。